海外のダイエットサプリのゼニカルの効果は？飲んでも大丈夫なの？

ダイエットについてインターネットで検索していると、必ずと言っていいほど海外製のダイエットサプリの情報が出てきます。これらのサプリは、日本では未承認の成分が入っていることが多く、医薬品として販売されているものもあります。

海外製のダイエットサプリは、個人輸入代行通販サイトで入手できますが、副作用や健康被害などが気になります。ダイエットピルとして有名な 「ゼニカル」 を例に挙げて、購入方法や効果、安全性などについて詳しく見ていきましょう。

海外のダイエットサプリを日本で購入する方法

ゼニカルなどの海外製ダイエットサプリは、個人輸入代行通販サイトを通じて購入できます。個人輸入は自分で使用する場合に限られていて、他者への販売には厚生労働省の許可や承認が必要です。

中には「あの有名芸能人が愛用！」などの派手な謳い文句で、絶大な効果があるように見せている商品があります。そのような言葉に騙されず、安易な気持ちで購入しないように気をつけましょう。

個人輸入代行通販サイトで購入する際の注意点

海外で人気のダイエットサプリは、インターネットで気軽に買うことができます。インターネット上には個人輸入代行通販サイトがたくさんあり、さまざまな海外製のダイエットサプリを個人輸入することができます。
個人輸入という形になるので、購入は自分で使用する場合に限られます。海外製のダイエットサプリを輸入・販売するには厚生労働省の許可や承認が必要なので、通販サイトを選ぶときは必ず厚生労働省の許可や承認を得ているかどうかを確認しましょう。

日本ではダイエットサプリは食品扱いですが、海外では医薬品の成分が含まれていることが多く、薬と食品の中間に位置づけられています。中には日本では未承認の成分が入っているものがあり、健康被害が起きたケースもあるので、購入の際には注意が必要です。また「海外セレブも愛用！」などの宣伝文句で広告を出している商品もありますが、明確な裏付けが取れているわけではないので、惑わされないようにしましょう。

話題のゼニカルは本当に痩せるのか？

ダイエットピルとして人気のゼニカルは、アメリカ食品医薬品局（FDA）の認可を受けている医薬品です。日本では未承認ですが、食べたものの脂肪分を約30％カットして排出するため、強力なダイエット効果が期待できます。しかし、くしゃみなどの少しの刺激で油分が漏れやすくなるため、製薬会社からはオムツやナプキンの使用が推奨されています。

FDA（アメリカ食品医薬品局）は食品や医薬品、さらに化粧品、医療機器、動物薬、たばこ、玩具など、消費者が通常の生活を行うに当たって接する機会のある製品について、その許可や違反品の取締りなどの行政を専門的に行う機関
出典：アメリカ食品医薬品局 – Wikipedia

ゼニカルは国内未承認の医薬品

ゼニカルはダイエットピルとも呼ばれ、日本の厚生労働省にあたるアメリカ食品医薬品局（FDA）認可の肥満症治療薬です。
海外ではサプリではなく、医薬品として販売されています。しかし、日本では効果は認められているものの、安全性などが十分に検証されていないため、未承認薬となっています。国内で流通していないため、ゼニカルを入手するには、個人輸入で購入する方法しかありません。

アメリカ食品医薬品局（FDA）におけるゼニカルの処方情報（英文）

サイト管理人は英語が全くできないので翻訳することができませんが、アメリカ食品医薬品局（FDA）においてのゼニカルの処方にあたっての詳細をまとめたページの紹介だけはしたいと思います。
興味のある方で英語に自信がある方はぜひ目を通してもらったほうがよろしいかと思われます。

アメリカ食品医薬品局（FDA）ホームページ
ゼニカルの処方情報

ゼニカルの効果と服用時の注意点

ゼニカルに含まれる「オルリスタット（オーリスタット）」という成分は、食事で吸収される脂肪分をカットする働きがあります。脂肪を吸収する酵素であるリパーゼの働きを阻害することで、約30％の脂肪分をカットし、そのまま排出します。脂っこい食べ物が好きでなかなか痩せられない人には、嬉しい効果が期待できます。

しかし、ゼニカルを服用する上での注意点があります。カットされた脂肪分が便と一緒にそのまま排出されるので、便器に油がついてしまい、掃除が大変です。また、服用を続けていると、くしゃみやおならなどのちょっとした刺激で油が漏れてしまうので、製薬会社からはオムツやナプキンの使用が推奨されています。それだけ効果があるという証拠でもありますが、服用には注意が必要です。
【痩せる薬と言われるゼニカルの情報と口コミまとめ】

日本で未承認のサプリや医薬品を服用する際の注意点

ゼニカルを始め、海外のサプリや医薬品が日本では未承認というケースはとても多くあります。これは日本では医薬品の安全基準が海外よりも厳しく、承認されるまでに時間がかかるという背景があるためです。

安全性や副作用などが十分に検証されていないため、重い副作用が出た場合、医師が対応できないという問題もあります。
また、日本で承認されている医薬品で副作用が出た場合、「医薬品副作用被害救済制度」という公的な救済措置がありますが、未承認薬には適用されません。

国内未承認のダイエットサプリや医薬品は、効果が強力ですが、副作用もあります。入手するには個人輸入という方法しかありません。万が一、重い副作用が出た場合は、公的な救済措置である「医薬品副作用被害救済制度」を受けられません。
ダイエットに効果が期待できるからといって、安易な気持ちで購入せず、副作用や健康被害の例などを十分に確認した上で、購入を検討しましょう。

医薬品副作用被害救済制度について

医薬品副作用被害救済制度とは、独立行政法人医薬品医療機器総合機構（PMDA）による患者や遺族の方が受けることのできる公的な制度です。

■ 独立行政法人医薬品医療機器総合機構（PMDA）ホームページ
■ 医薬品副作用被害救済制度の紹介ページ